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特定保健指導への参加は、健康と医療費削減への第一歩

特定保健指導への参加は、健康と医療費削減への第一歩

特定保健指導で3割以上の人が「脱メタボ」

 特定健康診査(メタボ健診)では、腹囲が男性85cm、女性90cm以上またはBMI(体格指数)25以上という内臓脂肪の蓄積と、その他のリスク(高血糖、高血圧、脂質異常、喫煙習慣)の状況から、特定保健指導の対象となる人を選び出します。
 特定保健指導は、リスクのレベルによって「動機づけ支援」「積極的支援」の2つに分けられます。動機づけ支援では、保健師らによる原則1回の面接や電話などでの支援となりますが、積極的支援ではそれに加え3~6カ月の間、面接や電話、メールなどによる支援のもとで、生活習慣改善のプログラムを実践することになります。
 特定健診が始まった2008年度から11年度までの特定保健指導対象者について、厚生労働省が調査したところ、08年度に3カ月以上の特定保健指導を受けた人たちは、受けなかった人たちに比べて、1年後にすべての項目で値が改善していたことがわかりました。その結果、メタボリックシンドローム(内臓脂肪症候群)あるいはその予備群と診断された人は、男性で約3割、女性で約4割も減少しており、特定保健指導の効果があったことがわかっています。

特定保健指導参加者では通院医療費も最大約3割減

 また、特定保健指導は、生活習慣病に関する医療費の削減にもつながることがわかっています。08年度から11年度までの各年度に初めて特定保健指導の対象となった人について、翌年度の高血圧症や脂質異常症、糖尿病に関する通院医療費を調査したところ、特定保健指導に参加した人の医療費は、一度も参加しなかった人に比べ、最大で約3割少なかったのです。特に、40歳から64歳の人への積極的支援、65歳以上の人への動機づけ支援について、一定の医療費削減効果がみられました。

もともとの健康意識の違いによる差も考えられる

 ただし、年度ごとの結果の違いなどをみると、特定保健指導参加の有無や「脱メタボ」の成功率、医療費の削減には、対象者のもともとの健康意識の高さの差が関係していることも示唆されています。
 特定保健指導は、あくまで行動目標設定や実践を支援するもので、実際に生活習慣改善に取り組むのは皆さん自身です。そのため、日ごろから健康意識をもち、特定保健指導の対象者にならないように努めること。また、特定健診をきちんと受け、もし特定保健指導対象者となってしまったら、必ず特定保健指導に参加することが重要です。


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