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対象者は必ず受けよう! メタボ健診

対象者は必ず受けよう! メタボ健診

 メタボリックシンドロームを放置すると、動脈硬化が進み、心血管疾患や脳血管疾患を引き起こすリスクが高くなります。これらを予防するために行われるのが「特定健診」「特定保健指導」。通称「メタボ健診」と呼ばれています。対象者は40歳から74歳。健康管理の基本として、毎年必ず受ける「習慣」を持ちましょう。

予防重視、求められる本人の自助努力

 「メタボ健診」という言葉をご存じない人は、もはやほとんどいないと思いますが、念のため改めてその内容を確認しておくと、「特定健診」と、それとセットになった「特定保健指導」のことです。これは「メタボリックシンドローム」(内臓脂肪症候群=通称・メタボ)の考え方に着目した「予防重視」の健診です。40~74歳のすべての国民を対象に平成20年度から行われています。
 メタボ健診の名称の由来になっているメタボリックシンドロームの考え方とは、以下のようなことです。
 内臓周辺に脂肪がたまっている(内臓脂肪型肥満)と、糖尿病や脂質異常症、高血圧症などの生活習慣病の危険因子も同時にもっていることが多く、しかも血糖値が高くて血圧も高いというように複数の危険因子が重なっていることが少なくありません。これらの危険因子を多くかかえているほど動脈硬化が起きやすくなり、心血管疾患(心筋梗塞など)や脳血管疾患(脳卒中、脳出血)といった重大な病気を発症する危険が高まる、というものです。
 ところが、こうした危険の大もとになっている内蔵脂肪型肥満を改善すると、生命を脅かすような重大疾患を減らすことにつながることもわかってきました。幸いなことに、内臓脂肪は生活習慣の見直しで比較的簡単に減らせることがはっきりしています。
 見直したい生活習慣とは、日々の食べすぎや運動不足、喫煙などです。これらの改善はどれも、基本的には一人ひとりの自発的な意思で取り組むことができます。これが先に述べた「予防重視」に結びつきます。それまでの健診は「早期発見・早期治療」がスローガンでした。これに対してメタボ健診は「病気になる前に予防」が眼目です。いかに早期に見つけて治療に着手しても、予防に勝るものはないでしょう。

メタボ該当者と予備群に保健指導

 生活習慣病の予防には本人の自助努力が必要ですが、それをバックアップするのが健診とセットになっている特定保健指導です。すでに治療が必要な状態の生活習慣病の方には治療が勧められますが、それ以外の人たちは、健診で調べた内臓脂肪蓄積の程度とかかえている危険因子の数に応じ、「メタボ該当者」とそれより軽いいわば「予備群」に分けられます。
 すでにメタボの域に入ってしまっている該当者には、それ以上悪化させないための保健指導(積極的支援)が行われます。専門家による複数回の継続的な支援が行われ、6カ月後にその成果を評価します。一方、メタボに片足を踏み込んでいる程度の予備群には原則1回の保健指導が行われ、専門家のアドバイスを受けながら行動目標や行動計画を立てて実践し、やはり6カ月後にその成果を評価します(動機付け支援)。また、たとえ内臓脂肪蓄積がなく、ひっかかる危険因子がなかったとしても、生活習慣病の予防知識などを集めた情報の提供が行われます。

保健指導受診者は低率、生活習慣病の発症が心配

 このような形で平成21年度に全国で行われた特定健診・特定保健指導の結果(速報)を、厚生労働省がまとめています。それによると、対象者の41パーセントに当たる2,115万人が健診を受け、400万人が特定保健指導の対象になりました。しかし、きちんと指導を受けた人は52万人、13パーセントにすぎません。
 この結果をみると、健診の受診率も決して高いとはいえませんが、それよりも気になるのは特定保健指導の対象とされながら、わずか13パーセントの人しか指導を受けていないことです。指導されなくても自分で生活習慣改善の努力を実践していればいいのですが、そうでなければやがては重大な病気を発症する危険が大いにあります。
 メタボ健診の対象年齢になったら毎年忘れずに受診し、該当したら保健指導も必ず受けていただきたいものです。

荒木 葉子 先生

監修者 荒木 葉子 先生 (産業医・内科医 荒木労働衛生コンサルタント事務所所長)
慶應義塾大学医学部卒業後、内科・血液内科専攻。カリフォルニア大学サンフランシスコ校留学。報知新聞社産業医、NTT東日本東京健康管理センタ所長を経て、現在荒木労働衛生コンサルタント事務所所長。内科専門医・産業医・労働衛生コンサルタント。企業の労働衛生と半蔵門病院で内科診療を行う。主な著書に『臨床医が知っておきたい女性の診かたのエッセンス』(医学書院)、『働く女性たちのウェルネスブック』(慶應義塾大学出版会)など。