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心の健康チェックを上手に利用しよう

心の健康チェックを上手に利用しよう

健康診断で、目に見えない体の不調を定期的にチェックするのと同様に、心の不調にも早めの段階で気づいて、こじらせないようにしたいものです。12月より始まったストレスチェック制度や、セルフチェックを活用して、自分のストレスの度合を客観視してみましょう。

心の不調を未然に防ぐための「ストレスチェック制度」がスタート

昨年(2015年)12月から始まった「ストレスチェック制度」とは、事業者が労働者に対するストレスチェック(心理的な負担の程度を把握するための検査)を実施する制度です。労働安全衛生法の一部を改正する法律により、従業員数50人以上の事業場においては、年1回の実施が義務づけられています(従業員数50人未満の事業場においては、当分の間努力義務となります)。

ストレスチェック制度の目的は、働く人自身がストレス状態を知って自分で対処するだけでなく、高ストレス状態であることがわかった場合には医師の面接を受けたり、仕事の軽減など職場側の措置をしてもらい、メンタルヘルスの不調を未然に防ぐことにあります。

ストレスチェックの流れ

ストレスチェックは、次のような流れで実施されます。

  • ストレスチェックの実施
    全ての労働者(*)に対し、「仕事のストレス要因」「心身のストレス反応」「周囲のサポート」の3領域をすべて含めた「ストレスチェック調査票」というチェックシートが配布されます。オンラインで実施されることもあります。
    *ただし、契約期間が1年未満の労働者や労働時間が通常の労働者の所定労働時間の4分の3未満の短時間労働者は義務の対象外です。
  • 高ストレス者の絞り込み
    質問票を、医師などのストレスチェック実施者が回収。医師などが評価し、医師の面接指導が必要な高ストレス状態の人を選びます。
  • 結果の通知
    実施者から本人に直接、ストレスチェックの結果(ストレスの程度の評価、高ストレスかどうか、医師の面接指導が必要かどうか)が通知されます。
  • 面接指導の実施と就業上の措置
    ストレスチェックの結果から、「ストレスレベルが高く面接指導が必要」と評価された労働者は、結果が通知されてから1カ月以内に申し出ると、医師による面接指導が受けられます(申出後1カ月以内)。
    また、その結果に基づいて、医師から事業者へ「就業上の措置が必要」との意見があったときは、必要な措置が実施されます。

なお、ストレスチェックを受ける側のプライバシーを守るため、ストレスチェックの結果は実施者から直接本人に通知され、実施者が保存します。本人の同意がない限り、事業者へ知らされることはありません。
さらに、ストレスチェック・面接指導の結果や受けないことなどに関して、解雇や配置転換といった不利益な取扱いをしてはならないとされています。
ストレスチェック制度について、詳しくは厚生労働省の働く人のメンタルヘルス・ポータルサイト「こころの耳」内の「改正労働安全衛生法のポイント(ストレスチェック制度関連)」を参考にしてください。

セルフチェックツールも活用しよう

従業員数50人未満の職場でストレスチェックが実施されない場合や、日常的に心の不調が気になったときは、早めにセルフチェックを行ってみましょう。

前述の「こころの耳」には、さまざまなセルフチェックツールが用意されています(「チェックリストなどのツール(働く方へ/ご家族の方へ)」)。家族が労働者の疲労蓄積度をチェックできる「家族による労働者の疲労蓄積度チェックリスト」も紹介されているので、ぜひ活用してください。

山本 晴義 先生

監修者 山本 晴義 先生 1972年東北大学医学部卒業、1991年横浜労災病院心療内科部長、2001年より横浜労災病院勤労者メンタルヘルスセンター長。日本心療内科学会監事・専門医、日本産業ストレス学会理事、日本産業精神保健学会評議員、日本心身医学会評議員、日本職業災害医学会評議員。厚生労働省ポータルサイト「こころの耳」委員。著書は『ストレス一日決算主義』(NHK出版)、『初任者・職場管理者のためのメンタルヘルス対策の本』(労務行政)、『ビジネスマンの心の病気がわかる本』(講談社)、『ストレス教室』『働く人のメンタルヘルス教室』『メンタルサポート教室』(新興医学出版社)、『ドクター山本のメール相談事例集』(労働調査会)、『図解 やさしくわかる うつ病からの職場復帰』(ナツメ社)など多数。また、DVD『Dr.山本晴義の実戦!心療内科』(全2巻、ケアネット)、『元気な職場をつくるメンタルヘルス』(全12巻、アスパクリエイト)、CD『予防のための音楽「うつ」』(デラ)なども監修している。