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日本人の約1,000万人が糖尿病の疑い。40代男性の約半数が未治療

日本人の約1,000万人が糖尿病の疑い。40代男性の約半数が未治療

「糖尿病が強く疑われる」人は20年間で約1.4倍に。予備群も1,000万人

わが国では、「糖尿病が強く疑われる者」が約1,000万人に上ったことが、先月(2017年9月)に厚生労働省が発表した「平成28年国民健康・栄養調査結果の概要」によって明らかとなりました。

同調査は、日本人の健康状態や生活習慣について毎年調査しているもので、糖尿病については4~5年ごとに調査しています。「糖尿病が強く疑われる者」は20年前の初回調査以来、右肩上がりに増加しており、この20年間で約1.4倍になりました。

また、糖尿病予備群(「糖尿病の可能性を否定できない者」)の人も、ピーク時の10年前からは減少傾向にあるものの、約1,000万人おり、あわせて約2,000万人の人が糖尿病またはその予備群ということになります。

「糖尿病が強く疑われる」40代男性の約半数が未治療。糖尿病放置は合併症の危険!

さらに、同統計では、「糖尿病が強く疑われる者」のうち、現在治療を受けている人の割合も調査しています。それによると、男女計76.6%、男性78.7%、女性74.1%となっており、前回(2012年調査)の男女計65.2%に比べると明らかに増加しています。

しかし、治療の状況を年代別にみたところ、男性では50代以上の約8割が治療を受けているのに対し、40代では約半数しか受けていないという結果に。また、女性は約7割が治療を受けており、年代間の差はあまりありませんでした。

糖尿病がおそろしいのは、血管障害が進むことにより、さまざまな合併症を引き起こすためです(「空腹時血糖値が正常でも油断は禁物! 「食後高血糖」が増加中」参照)。糖尿病といわれたら必ず治療を受けることはもちろんのこと、「高血糖」の段階で早めに発見し、改善することが重要です。

それには、40歳になったら毎年「特定健康診断(特定健診、いわゆるメタボ健診)」を受診することが大切。厚生労働省が今年発表した「平成27年度 特定健康診査・特定保健指導の実施状況」によると、特定健診実施率(対象者のうち、特定健診を受けた人)は増加傾向にあり、50.1%という結果でしたが、厚生労働省が目標としている「70%」にはまだ遠い状況です。

40代前半の男女は、他の年代に比べて特定保健指導受診率が低い

また、特定健診で糖尿病をはじめとする生活習慣病の発症リスクが高いと判断されたら、「特定保健指導」の対象となりますが、同調査によると、特定保健指導実施率(対象者のうち、特定保健指導を終了した人)は男女ともに17.5%と低くなっています。なかでも、年代別にみると、群を抜いて低いのが40代前半で、男性は15.3%、同女性が12.2%と、男女合わせて15%を下回っていました。

働きざかりであったり、子育てに忙しかったりと、特定保健指導を受けるのがむずかしい年代とは思いますが、特定健診は受けただけではあまり意味がありません。特定保健指導は、保健師や管理栄養士のサポートのもと生活習慣の改善が行えるものなので、対象となった人は受けるようにしましょう。