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子宮頸がんはワクチン接種で防げる。正しい知識で接種の検討を

子宮頸がんはワクチン接種で防げる。正しい知識で接種の検討を

子宮頸がんの原因となるHPV感染に予防効果のあるHPVワクチン

子宮頸がんは子宮の入り口(頸部)にできるがんで、日本では毎年約1.1万人が子宮頸がんにかかり、約2,800人が亡くなっています。近年は若い世代の罹患率が増えており、20代から増加し、30代後半で発症のピークを迎えます。子宮頸がんのほとんどは、ヒトパピローマウイルス(HPV)の感染が原因といわれています。

子宮頸がん予防のためには、ウイルスに感染する前のHPVワクチン接種が効果的です。HPVワクチンは、子宮頸がん全体の原因の50~70%を占める、HPV16型と18型の感染を防ぐものです。定期接種は、小学6年~高校1年相当(12~16歳)の女子が対象で、無料で受けられます。各市区町村が実施主体となっており、情報は各自治体のホームページで確認できます。

HPVワクチンの有効性と副反応について、正しい理解を

HPVワクチンは2013年4月に定期接種となりましたが、その後、副反応の可能性が報道されて、同年6月に厚生労働省により積極的勧奨の差し控えが発表されました。しかし、厚生労働省の調査の結果、「多様な症状」(頭痛、倦怠感、関節痛等)の原因がHPVワクチンであるという科学的根拠がなく、ワクチンとの因果関係は否定的とされています。

海外ではHPVワクチンの安全性は広く認知されています。世界保健機関(WHO)はHPVワクチンの安全性を検証したうえで、引き続き接種を推奨しており、現在では100箇国以上で公的な予防接種が行われています。

このように、国内外でHPVワクチンの安全性と有効性が示されているにもかかわらず、日本では長期にわたり接種勧奨が再開されないままとなっています。厚生労働省の検討会では、HPVワクチン接種後の副反応疑いとして報告された多様な症状は、「機能性身体症状」だとしており、HPVワクチンを打つ時の痛みや不安などのストレスをきっかけに引き起こされた可能性は否定できないという見解も示しています。

HPVワクチン接種については、正確な情報をもとにメリットと副反応のリスクを理解したうえで判断しましょう。

万が一、ワクチン接種後に体調の変化があったときには、すぐに医師に相談しましょう。副反応により医療機関での治療が必要になった場合は、法律に基づく救済が受けられます。

子宮頸がんを早期発見するためには定期的な検診受診を

HPVワクチンは、HPV感染予防に非常に有効ですが、それでも100%発がんを防げるわけではありません。そのため、子宮頸がんの予防のためにはHPVワクチンの接種だけではなく、定期的な子宮頸がん検診が必要です。厚生労働省は20歳以上の女性に対して、2年に1度の子宮頸がん検診を推奨しています。定期的に検診を受診することで、がんになる過程の異常(異形成)やごく早期のがんの段階で発見できることが多く、経過観察や負担の少ない治療で済むことが多くなります。