豪雨災害につながる線状降水帯の予測情報が、6月からスタート

近年、豪雨災害の発生頻度が高まっています。7月の集中豪雨の発生頻度は2020年までの45年間で3.8倍に増加したという分析結果が気象庁気象研究所から発表されました。これは地球温暖化などの影響で、大雨をもたらす「線状降水帯」が発生しやすくなったためで、2018年の西日本豪雨や2020年の熊本豪雨でも線状降水帯が現れ、各地に甚大な被害をもたらしました。

線状降水帯とは、発達した雨雲（積乱雲）が長さ50～300km程度、幅20～50km程度の線状に並び、数時間にわたってほぼ同じ場所を通過、停滞することでできる雨域のことで、強い降水を伴います。非常に激しい雨が同じ場所で降り続くため、豪雨災害が発生する危険が急激に高まります。そのため気象庁は、線状降水帯の予測情報の提供を6月から新たにスタートしました。ただし、現時点では確度の高い予測を行うことが難しいため、北海道、東北、関東甲信、東海、北陸、近畿、中国、四国、九州北部、九州南部、沖縄の11ブロックに分けた広域な地方単位で発表されます。

自然災害から命を守るためには普段からの備えが必須

気象庁からは、線状降水帯の予測情報のほか、さまざまな注意報や警報が発表されます。命を守る防災行動につなげるためにも、避難情報が発表された際に取るべき行動について、普段から確認しておきましょう。

昨年、避難情報に関するガイドラインが改定され、「警戒レベル」が変更されました。防災情報を5段階の警戒レベルに分け、取るべき行動が明確化されています（下表参照）。

5段階の警戒レベル

（気象庁「防災気象情報と警戒レベルとの対応について」をもとに作成）

あわてず適切な行動を取るには、普段からの備えが必須です。ハザードマップで自宅周辺の浸水や土砂災害の危険度、避難所などをチェックしましょう。ハザードマップは自治体で入手できるほか、ハザードマップポータルサイトでも調べることができます。